NFT市場に参入する日本企業を一覧で紹介!課題や今後の予測も!

NFT nihonkigyou

唯一無二のデジタル資産として知られ、世界中で注目を集めているNFT。

アートやゲームに利用されていることで有名ですが、実は日本の企業もNFT事業に次々と参入しており、NFT市場を発展させています。

今回Ludusでは、NFT事業に参入している日本企業について、以下の内容を中心にご紹介します。

  • NFTとは何か
  • NFT事業を展開している日本企業
  • 日本企業がNFT事業に参入したのはいつ?
  • NFT事業を展開する日本企業の今後について
  • NFTで成功した海外の企業

この記事では、NFT事業を展開する日本企業の情報について詳しくご紹介します。
ぜひ、最後まで記事をお読みください。

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最後まで読まな損するで!

NFTとは?

NFTは、非代替性トークンと呼ばれるデジタル資産です。

コピーや改ざんが非常に難しく他に替えが利かないという特徴を持っているため、NFTはビジネスにおいても多くの注目を集めています。

例えば、クリエイターが出品するNFTアートを購入してコレクションしたり、NFTゲームで遊びながら稼ぐなど、NFTは新たな楽しみを私たちに与えてくれています。

NFTは独自性の高い資産ということで注目を集めているため、NFT市場の未来は明るく、今後さらなるサービスの展開や強化に活用されることが期待できるでしょう。

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NFTは、まだまだ無限の可能性を秘めてるんやな!

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NFTの日本企業一覧

ここからは、NFT事業を展開する日本企業をご紹介します。

既に多くの大手企業がNFTに参入しているため、皆さんが知っている企業もあるかもしれません。
ぜひ、どの日本企業がNFTに参入しているのかチェックしてみてください。

NFTマーケットプレイス

まず、クリエイターがNFTを販売したり、利用者同士が所有するNFTを取引できるNFTマーケットプレイスを展開する日本企業をご紹介します。

GMO

インターネット広告やインターネットインフラ事業を展開するGMOは、Adam byGMOというNFTマーケットプレイスを展開しています。

Adam byGMOは、海外からのNFT購入や出品がスムーズに行えるシステムになっており、今後も地域や国を問わないNFTマーケットプレイスとして多くのユーザーに提供するということを目的としています。

また、NFT取引に使用されるイーサリアムだけでなく、クレジットカードや銀行振込による日本円の支払いに対応しているので、暗号資産の取り扱いに不安がある方でも安心してNFTを購入することが可能です。

Shinwa Wise Holdings

美術品のオークションを中心に事業を展開しているShinwa Wise Holdingsは、Shinwa Art NFTというNFTアートを取引できるマーケットプレイスを展開しています。

Shinwa Art NFTは、イギリスを拠点に活動するバンクシーのNFTアートを多く取り扱っており、日本だけでなく世界中にNFTアートの市場を広めているサービスです。

バンクシーとは、社会批評を題材にしたアート作品を制作する素性不明のアーティストで、メディアやSNSでバンクシーの作品が取り上げられたことで話題になり、日本でも広く認知されました。

Shinwa Wise Holdingsは、日本美術市場の再生を目指した取り組みを行い、1989年から継続してアート作品のオークションを開催している、日本美術界の先駆け的な存在としても有名な企業です。

ゲーム・IPビジネス・トレカ

次に、NFTを活用したゲーム・IPビジネス・トレカ事業を展開する日本企業をご紹介します。

KONAMI

桃太郎電鉄や実況パワフルプロ野球などのゲーム作品が有名なKONAMIは、KONAMI MEMORIAL NFTというNFTアートを販売するサービスを展開しています。

KONAMI MEMORIAL NFTでは、KONAMIで親しまれてきたゲーム作品のNFTアートが出品されています。

第一弾では、KONAMIの人気タイトルである悪魔城ドラキュラのNFTアートが出品され、出品された14品のアイテムの売上は約1800万円相当でした。

今後もKONAMIはNFTアートの出品を検討するそうなので、ファンが楽しめるコンテンツの展開が、これからも期待できそうですね。

SQUARE ENIX

ドラゴンクエストやファイナルファンタジーなどのゲーム作品が有名なSQUARE ENIXは、資産性ミリオンアーサーというNFTデジタルシールを提供しています。

資産性ミリオンアーサーでは、ユーザーが購入したキャラクターシールに用意された背景やフレームを自由に組み合わせることができるため、絵柄が異なる唯一無二のNFTシールを保有することができます。

また、手に入れたNFTシールをコレクションするだけでなく、LINE NFTで売買したり、LINE BITMAX Walletを利用して友だちと交換することも可能です。

NFTブロックチェーン新サービス開発

次に、ブロックチェーン技術を利用することで、新たなサービスやプラットフォームを開発している日本企業をご紹介します。

Gaudiy

株式会社Gaudiyは、Gaudiy Fanlinkというプラットフォームを開発している企業です。

ファンの熱量を最大化することを目的としたGaudiy Fanlinkは、出版社や音楽レーベルなどに向けて提供されており、ファンが集うコミュニティの発展に貢献しています。

ファンが主体となってコンテンツを盛り上げたり、ファンに向けた施策を簡単に実装できる機能が揃っているのがGaudy Fanlinkの大きな特徴です。

また、NFTを利用したイラストや動画、電子書籍などのデジタルコンテンツの提供も可能となっており、ユーザーが簡単に楽しめるコミュニティを開設することが可能となっています。

Kyuzan

株式会社Kyuzanは、NFTサービスの開発やブロックチェーン開発を行っている企業です。

Kyuzan Coreというブロックチェーン製品の開発を簡単かつスピーディーに行うツールを提供しており、ブロックチェーンゲームの技術を支える基盤として活用されています。

また、株式会社GameWithと共同開発しているEGGRYPTOというNFTゲームは、世界でも多くのユーザーが遊んでいるゲームとして広く知られています。

NFTウォレット・取引所・仮想通貨

次に、NFTウォレット・取引所・仮想通貨の事業を展開する企業をご紹介します。

LINE

トークアプリのLINEを開発・運営しているLINE株式会社は、LINE NFTというマーケットプレイスを展開しています。

LINE NFTは、LINEアカウントを持っていれば簡単にアカウントを開設することが可能で、誰でも気軽にNFTを始めることが可能です。

また、LINEのNFTマーケットで購入・出品する際の手数料は無料という嬉しいシステムになっています。

自分の持っているNFTをLINEの友だちに送ったり、お互いのNFTを交換することができるなど、NFT初心者でも始めやすい環境が整っているマーケットプレイスです。

メルカリ

メルカリグループの1つであるメルコインは、メルコインという独自の暗号資産の企画・開発を行っています。

暗号資産の開発に取り組むことにより、フリマアプリのメルカリでの売上金をビットコインで受け取ることができたり、メルペイという決済サービスにビットコインを用いた決済や送金で利用するという機能が実装されるなどのサービス強化が予定されています

楽天

楽天市場や楽天ブックスなどのインターネット事業を展開している楽天は、Rakuten NFTというマーケットプレイスを展開しています。

Rakuten NFTでは、スポーツや音楽をはじめとするNFTを購入したりユーザー同士で売買することが可能なほか、2023年以降に個人がNFTの発行と販売ができるサービスの提供も予定されており、更なるサービスの発展が期待できるでしょう。

楽天IDで簡単に使えて、支払いをする時には楽天ポイントを利用でき、NFTを購入すると楽天ポイントが貯まるという楽天ユーザーにとって嬉しいシステムになっています。

SBI

証券・銀行・保険などの金融サービスを中心とした事業を展開しているSBIホールディングスは、SBI NFT MARKETというマーケットプレイスを展開しています。

SBI NFT MARKETでは、ユーザーが任意の価格を決めて販売する通常販売と、オークション形式でNFT作品を販売できるオークション販売という2つの販売方法が用意されています。

また、当初は日本語と英語のみの対応となっていましたが、中国語と韓国語にも対応したことで、外国からもより多くのユーザーが利用できるようにサービスが強化されました。

NFTの日本企業参入はいつ?

多くの日本企業がNFT市場に参入したのは、2021年から2022年の時期です。

NFTは2017年、CryptoKittiesという猫を育成するブロックチェーンゲームで誕生しました。

2018年から2019年にはブロックチェーンゲームが大きく注目され、日本で開発されたMy Crypto Heroesというタイトルが世界中で人気を集めるなど、NFTが世界で浸透しました。

2020年はスポーツ分野への進出やNFTアートが注目されるなど、NFTの市場規模がより大きく成長した時期でした。

2021年から2022年にかけて日本企業が続々とNFTに参入し、NFTマーケットプレイスやNFTアートのビジネス展開に身を乗り出したことから、よりNFTが身近な存在として認識されるようになったのです。

NFTの日本企業の今後

今後さらに、NFTに参入する日本企業は増えていくと言えるでしょう。

理由としては、NFT市場が世界的に拡大していることや、オリジナル性が高いコンテンツを販売できるというメリットが挙げられます。

NFTは、法の規制や権利に関する整備が不十分という課題や、外部からのハッキングによるNFTの盗難などの問題点を抱えているのも事実です。

しかし、NFTが世界に与える影響はとても大きく、時代の変化が進むにつれて日本の大手企業がNFTに参入するなど、市場規模は拡大しています。

NFTアートやNFTゲームが与える利益はとても大きいため、今後もNFTに参入する日本企業は増えていくと期待できますね。

YATARO
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日本企業のNFT参入は、これからも続きそうやな!

NFTで成功した海外企業3選

ここからは、NFTで成功した海外企業を3つ、ご紹介します。

海外にもNFTに参入して成功した企業はありますので、どんな企業がリストアップされているか、ぜひチェックしてみてください。

Sky Mavis

Sky Mavisはベトナムで立ち上げられた企業で、ブロックチェーンゲームのAxie Infinityを開発しています。

Axie Infinityは、アクシーというモンスターを育てて対戦を重ね、対戦成績が良ければゲーム内の通貨を獲得できる、NFTゲームの中でも人気の高い作品です。

スマホやPCでプレイ可能ですが、フィリピンにはAxie Infinityを遊ぶことで収入を得ながら生活をする方もいるほど、遊びながら稼げるNFTゲームとして知られています。

Cent

Centは、ValuablesというツイートをNFTとして売買できるマーケットプレイスを展開しています。

ValuablesはTwitterアカウントを紐づけることで利用可能で、自分のツイートを販売したり、他のユーザーのツイートを購入することが可能なサービスです。

ツイートに値段を付けて価値を見出す画期的なシステムにより、好きなツイートを購入してコレクションするという楽しみ方もできます。

Ozone Networks,Inc.

Ozone Networks,Inc.は、OpenSeaというマーケットプレイスを展開しています。

OpenSeaは世界最大級の規模を誇るNFTマーケットプレイスで、アートや音楽など多くのNFTを取引することが可能です。

ユーザー数も多くスマホ向けのアプリもリリースされているため、NFTを手軽に始めたいという方にとって、おすすめのサービスです。

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NFTの日本企業についてのまとめ

今回LudusではNFT事業を展開する日本企業について、以下の内容を中心にご紹介しました。

  • NFTは非代替性トークンと呼ばれており、他に替えが利かないという強みを持っているデジタル資産。
  • 日本企業では、NFTマーケットプレイスを展開するGMOやLINE、NFTアートを販売するKONAMI、ファン向けのコミュニティを発展させているGaudiy、独自の暗号資産を開発するメルコインなどがNFTに参入している。
  • 日本企業がNFTに参入したのは、2021年から2022年にかけての時期。
  • NFTは法律の整備やハッキング対策などの課題を抱えているが、世界的にNFT市場は拡大しているため、今後も日本企業のNFT参入は続くと予想できる。
  • 海外にもNFTで成功した企業はあり、NFTゲームのAxie Infinityや、世界最大級のNFTマーケットプレイスであるOpenSeaなどのサービスが誕生している。

既に多くの日本企業がNFTに参入しており、NFTの市場規模の拡大に貢献していることがわかりました。

NFTは独自のデジタル資産という強みを活かし、アートやゲームにおいて新たな価値を見出したり、今までにない体験を私たちに与えてくれる存在です。

これからも日本企業が続々とNFTに参入することが予想されますので、よりNFTが私たちの日常生活において、身近な存在になっていくと期待できますね。

最後まで記事をお読みいただき、ありがとうございました。

YATARO
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最後まで読んでくれておおきに!

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